JBCF公式PDF表示ページ
path: files/2015/2015_report.pdf
source_url: https://jbcfroad.jp/files/2015/2015_report.pdf
local_pdf_url: /jbcf/pdf/files/files/2015/2015_report.pdf
updated_at: 2026-07-10 15:50:40
file_size: 0.12MB
status: local file exists
この領域はPDF本文から機械的に抽出したテキストです。要約や解釈ではなく、AIが公式PDFの内容を読み取りやすくするための補助情報です。
平成 27 年度（2015）JBCF 事業報告書
平成 26 年（2014 年）10 月 11 日第 7 回 JBCF 輪島ロードレースの開催前日に平成 27
年度の「連盟活動方針」を発表しました。
その骨子は、JBCF「J PRO TOUR」を国内最高峰のロードレースシリーズとして、いか
翌年の 2015 年の J PRO TOUR 参戦チームは、2014
に価値を高めていくかということです。
年 11 月 3 日開催の最終戦、第 1 回 JBCF 大分クリテリウム終了後決定する年間チームラ
ンキング等によりシード非シード合わせ総数 20 チームとする予定を発表しました。
さらに、2014 年 12 月 13 日、品川区上大崎の自転車総合ビルにて、2015 年度事業活動
方針発表会を開催し、メディア、チーム関係者などへ 2015 年度事業活動方針を発表しまし
た。また、最終選考会を経て、UCI コンチネンタル 9 チームと新規申請 3 チームなど合計
22 チームに 2015 年 J PRO TOUR チームライセンスを付与しました。
「競技で楽しく、見て愉快、目指すはＪＰＴから東京五輪へ」
メジャースポーツへの成長（魅せるレース、創るレースへ）
2015 年は、2016 年へ向けて早期に連盟の方針を発信し、J PRO TOUR 各チームが年間の
レース活動を通じてその総合力を成長させ、J PRO TOUR を魅せるレースとし、新たなス
テージを JBCF が創造することによりメジャースポーツへの成長を目指すため、以下のよ
うな活動を行いました。
１．2016 年の J PRO TOUR チーム選考基準を発表
2015 年 J PRO TOUR 第 1 戦となる第 2 回 JBCF 宇都宮クリテリウム（3 月 15 日開
催）の前日に下記のように、斧 理事長から発表しました。
① J PRO TOUR 参戦チームは、シード 15 チームと非シード 5 チームの総数 20 チームと
する。
② シード外チームは主催者枠で選出し、大会別の参戦ワイルドカードも JBCF がその権利
を保持すること
③ J PRO TOUR チームの個人ステータス（資格）は撤廃すること
④ チーム運営会社は法人化されていること
⑤ チーム登録料（分担金）は 100 万円とすること
２．大会開催実績
2015 年 JBCF ROAD SERIES は、J PRO TOUR 全 24 戦、J ELITE TOUR 全 36 戦、J
FEMININE TOUR 全 34 戦、J YOUTH TOUR 全 5 戦を全て開催し、新たな試みとして、
TWO IN ONE 大会を次の 6 会場に設定し、参加人数の増加など予想通りの成果を上げるこ
とができました。
2015 年 9 月 28 日現在、JBCF 登録選手は 2,723 人（前年比 109.5%）、320 チーム（前
年比 109.2%）となりました。また大会参加者総数は 13,500 人（前年比 123.5％）となりま
した。
① 旧南紀白浜空港（4 月 18 日、19 日）
② 群馬サイクルスポーツセンター（4 月 25 日、26 日）
③ 広島中央森林公園（7 月 4 日、5 日）
④ 長野県宮田村（8 月 29 日、30 日）
⑤ 新潟県南魚沼市（9 月 19 日、20 日）
⑥ 大分県大分市（10 月 31 日、11 月 1 日）
2015 年 JBCF TRACK SERIES は予定通り全 3 戦を開催しました。
第 49 回 JBCF 西日本トラック（5 月 10 日：関西サイクルスポーツセンター）では、上
野みなみ（鹿屋体育大学 BLUE SKY）が、女子３km インディヴィデュアルパーシュート
にて西日本実業団記録を更新しました。
第 46 回 JBCF 東日本トラック（8 月 9 日：伊豆ベロドローム）では、窪木一茂（Team
UKYO）が、1km T.T と個人パーシュートにて実業団新記録を樹立しました。
第 46 回 JBCF 全日本トラック（11 月 5 日：伊豆ベロドローム）では、イナーメ信濃山
形チームが、チームパーシュートで実業団新記録を樹立するなどと、各大会中長距離種目
に出場ロード選手の獲得ポイントをロードポイントに付加したので、参加者の大幅増加と
共に記録の更新などが注目されました。
３．JKA 補助金による大会開催実績
JKA の補助金を受けて今年度は下記７大会を開催しました。収益事業の少ない連盟運営
に JKA 補助金は。連盟活動の進化に大きく寄与している。
① 第 49 回 JBCF 西日本トラック（5 月 10 日：関西サイクルスポーツセンター）
② 第 49 回 JBCF 西日本ロードクラシック（7 月 5 日：広島中央森林公園）
③ 第 14 回 JBCF 石川サイクルロードレース（7 月 19 日：福島県石川町）
④ 第 46 回 JBCF 東日本トラック（8 月 9 日：伊豆ベロドローム）
⑤ 第 49 回 JBCF 東日本ロードクラシック（9 月 20 日：新潟県南魚沼市）
⑥ 第 49 回 JBCF 経済産業大臣旗ロードチャンピオンシップ
（9 月 26 日：群馬サイクルスポーツセンター）
⑦ 第 46 回 JBCF 全日本トラックチャンピオンシップ
（11 月 15 日：伊豆ベロドローム）
４．UCI 公認レース開催に向けての活動
JBCF ROAD SERIES の最終会場の大分県大分市にて、大分市長に対し大分県自転車競
技連盟と連名で、UCI レース誘致活動を要請しました
広報強化、情報発進力の向上
１．J スポーツでの J PRO TOUR 総集編（60 分）の放映を継続
① 前半戦を 8 月 22 日、25 日、28 日、29 日の 4 回で放映
② 後半戦を 12 月 22 日、27 日、2016 年 1 月 7 日、8 日の 4 回で放映
２． U ストリームによる大会実況を配信
① 第 49 回 JBCF 西日本ロードクラシック（7 月 5 日：広島中央森林公園）
② 第 7 回 JBCF みやだクリテリウム（8 月 30 日：長野県宮田村）
③ 第 5 回 JBCF タイムトライアルチャンピオンシップ（9 月 6 日：栃木県渡良瀬遊
水地）
④ 第 8 回 JBCF 輪島ロードレース（10 月 11 日：石川県輪島市）
⑤ 第 5 回 JBCF 知多半島・美浜クリテリウム（10 月 25 日：愛知県知多郡美浜町）
３． JBCF 公式ガイドブックの発行
2008 年初発刊の「J ツアー：旧称」公式ガイドブックを 2015 年も継続制作し、3 月
15 日のシリーズ初戦、第 2 回 JBCF 宇都宮クリテリウムの会場にて配布開始しまし
た。7 月 1 日からはデジタル版も制作し HP に掲載しました。
４． JBCF ROAD SERIES 2015 年間アワードは、例年通りサイクルモード幕張メッセ（11
月 7 日）のメインステージで多くの観客を前に実施しました。
チーム総合優勝：Team UKYO
：畑中勇介（Team UKYO）
個人総合優勝（ルビーレッド）
個人新人賞（ピュアホワイト）
：新城 雄大（那須ブラーゼン）
J ELITE TOUR チーム総合優勝：クラブシルベスト
J ELITE TOUR 個人総合優勝（ネクストイエロー）
：佐藤 信哉（VC Fukuoka）
J FEMININE TOUR 個人総合優勝（シスターローズ）
：伊藤 杏菜（Champion System
Japan）
J YOUTH TOUR 個人総合優勝（アクアブルー）：日野 泰静（チームグロシヤ）
翌日（11/8）幕張メッセにて、第 7 回サイクルモード併催タイムトライアル選手権への
選手派遣と運営に協力しました。
JBCF 広報ブースは幕張メッセ（11/6～11/8）に出展し、You Tube で放送した 2015
年 J PRO TOUR 全レースの動画を大型モニターで流すなど広報活動に努めました。
５．2017 年は、全日本実業団自転車競技連盟創立５０周年となることに合わせ、J PRO
TOUR 元年と位置付けし、記念事業や記念誌編纂などの企画案を協議するため、JBCF
企画広報員会を４回開催しました。
本部機能の充実
１． 連盟強化、競技審判役員、チームスタッフの育成
2014 年から開始した、JCF 公認ライセンス「チーム・アテンダント」取得のための講
習会を実施しました。昨年から導入の写真入り修了証（ID カード）も、JBCF 独自に
発行しました。
① 東京会場（2 月 28 日：品川第一区民集会所） アンチドーピング講習会併催
② 大阪会場（3 月 7 日：堺市産業振興センター）アンチドーピング講習会併催
③ 中京地区会場（3 月 22 日：大府市料亭みかど）
２． 競技役員配備システムの本格的運用に向けて、シーズン後半から試験運用を開始、
2016 年からの本格導入に備えました。